IoTは「モノのインターネット」

昨年から新聞やニュースサイトで「IoT」という言葉を目にすることが多くなりました。大手IT企業がIoT関連の新しいサービスを発表したり、IoTに関する規格策定を掲げる組織が複数立ち上がったりしています。コンピュータにあまり詳しくない人からすれば「ITとは違うのか」「また、よく分からない新しい単語が出てきたな」と思われるかもしれません。

アメリカの調査会社ガートナーが発表した2015年：先進テクノロジのハイプ・サイクル［＊1］によると、IoTは、自動運転車と並んで、期待値のピークにあると報告されています。つまりIoTは今が旬の言葉であり、「2015年はIoT元年」だったと言っていいのかもしれません。

ではIoTとは一体何でしょうか。IoTは“Internet of Things”の略語で、日本語では「モノのインターネット」と訳されることが多いようです。簡単に言うと、身の周りのいろいろなモノがインターネットに接続されることで、互いに情報交換や制御を行う仕組みのことです。

例えば今の自動車には、たくさんのコンピュータが入っていて、かつては機械でコントロールしていた部分もコンピュータ制御になっています。それら車内のコンピュータがインターネットにつながれば、走行中の車両のデータをリアルタイムに集めることができるようになります。それを解析することで、より正確な渋滞情報サービスができるでしょう。自宅にある家電製品同士を──例えばエアコンとサーキュレーターを連携させるといったことも可能になりますし、工場の生産ラインにある産業機器がネットにつながることで、ものづくりのやり方が大きく変わるかもしれません。他にもさまざまなサービスやビジネスの可能性が考えられるのが、IoTです。

「それってユビキタスとかいうものじゃないの?」と気づく人がいるかもしれません。その通りで、IoTは、10年くらい前に話題となったユビキタス・コンピューティング（Ubiquitous Computing）やパーベイシブ・コンピューティング（Pervasive Computing）、M2M（Machine to Machine）と基本的には同じものです。

IoTという言葉を世界で始めて使ったのは、当時Procter＆Gamble社のアシスタント・ブランド・マネージャであったケビン・アシュトンという人。バーコードの代わりにRFID（無線ID）を使って、倉庫内の荷物の場所や在庫を管理しようという物流の仕組みを考える中で、モノがインターネットにつながるイメージとして出てきた言葉です。

＊1─新しい技術が「黎明期」「流行期」「幻滅期」「回復期」「安定期」のうち、どの段階に位置しているかを分析したもの。ガートナー社が考案した。

TRON仕様書に描かれた「超機能分散システム（HFDS：Highly Functionally Distributed System）」のイメージ図。

IoTを支えるインターネットとクラウド技術

ユビキタス・コンピューティングも今のIoTのように、大きな話題になった時期もありましたが、その後ハイプサイクルでいう幻滅期に入りました。期待値が高い流行期は、まだ技術が開発段階なので、具体的な製品やサービスがすぐに出てこなくて幻滅期に落ち込むというのは、新技術が社会に広まる前の典型的パターンです。ではIoTも同じように幻滅期に入るのかというと、そうではないと私は思っています。というのもIoTが実はユビキタスと同じもの、というのが重要なポイントです。そう考えるとすでに十分な歴史があり、その間にインフラとしてのインターネット環境や応用技術が整備されたことで、回復期に至り再起したユビキタスが、まさにIoTだからです。

例えばウェブの検索サイトなどは、世界中から同時に何億もの人がアクセスしてもサービスを提供できるようにトラフィックを調整できる技術が生まれてきました。通信会社もネット環境整備のために高速回線への設備投資を進めてくれました。そしてモノの中に入れるコンピュータを支える半導体技術も進化し、小さくて高性能なマイクロプロセッサも開発されました。これらの変化はここ10年くらいをかけて、少しずつ整備されてきたものです。

したがってスマートフォンやパソコンだけでなく、自動車、家電製品、産業機器、医療機器など、あらゆるモノがネットにつながっても、ちゃんと動きそうだと分かってきた。だからこそIoTが描く未来が現実的なものになっているのです。

今のインターネットの便利さを否定する人はいないでしょう。ビジネスのやり方もネット時代に大きく変化し、かつては考えられなかったサービスが生まれています。IoT時代になって、モノとモノ同士がつながり始めた時、どのようなことが起きると予想されているのでしょうか。

大きく期待されているのが「ビッグデータ」の活用です。身の周りのあらゆるモノがネットに接続されると、膨大なデータがクラウドサーバーに集まってくるでしょう。モノが勝手にやってくれるので、24時間365日休むことがありません。そうして大量に蓄積された情報＝ビッグデータを解析することで、いろいろな新しい発見があるのではと言われています。

もうひとつは自動制御でしょうか。今までは人間が判断して操作していたところを、モノ同士がつながっているわけですから、情報をやりとりしながら自動で最適な制御をしてくれるようになるでしょう。インターネットの普及が、産業のあり方まで変えていったように、IoTも私たちの生活をより便利なものにすると同時に、大きく変えていくことでしょう。

組込み向けプラットフォーム「IoT-Engine」。家電機器などに組込まれて、クラウドサーバーと接続できる。

富士通が開発した「バッテリーレス・フレキシブルビーコン」。柔軟性が高い素材で、服や靴にも貼り付けられ、位置情報サービスを提供可能。

欧米が狙うIoTのイニシアチブ

そうなると、IoTのルールづくりが重要になってきます。インターネットで世界中の人にメールを送ることができるのも、メールシステムの規格やプロトコルが決まっているからです。例えば温度計や湿度計をネットに接続して、集まってきたデータを地図上にマッピングしていけば、地域毎によりローカルな天気予報も可能になるでしょう。そのためには「これは温度の数値」「これは湿度の数値」と定義したデータフォーマットを決めておく必要があります。規格がばらばらではビッグデータも集まりません。

自動制御という面では、セキュリティも大切です。いくら家電製品の遠隔操作ができるといっても、全く知らない人に自宅のエアコンを勝手にいじられたくはありません。公共施設を利用する際にも、利用者が自由にコントロールできるエリアと制御できないエリアを分ける必要があります（これをアクセスコントロールと言います）。

現在、各国でIoT時代のルールづくりが積極的に進められています。ドイツでは国家主導のインダストリー4.0［＊2］、企業コンソーシアムが進めるアメリカのインダストリアル・インターネット［＊3］など、IoTのイニシアチブをにぎろうとする動きが見られます。

こういう場合、欧米は「ルールは自分たちに作らせてくれ」と真っ先に手を挙げますが、日本はどうしても「そちらで決めてくれたら従うよ」ということになりがちです。私は常々、そこが日本の残念なところだと思っています。でも考えてみてください。みんなが従うルールを自分が作るとなったら、普通は自分に有利なように作るものです。ヨーロッパもアメリカもそこは一致していて、他人がつくったルールに従う気はさらさら無いのです。だからこそ日本も、「ひとまず様子を見て……」という姿勢を止めて、積極的にイニシアチブを取りにいく必要があると思います。自分たちでルールを作るというのは決して孤立するということではありません。ルール間での調整が始まった時に、自分の物を持っていない人は交渉のテーブルに付けません。それがイニシアチブを取るということです。

＊2─第4次産業革命。ドイツ政府が製造業におけるイノベーション政策として進めているプロジェクト。「スマートファクトリー（考える工場）」をコンセプトとし、工場の生産管理システムがネットワークを活用して生産工程の最適化を目指す。

＊3─GE、インテル、シスコシステムズ、IBM、AT&Tが創設したコンソーシアムが主導するプロジェクト。ハードウェアとソフトウェアの融合による新しい産業革命の実現を目指す。「産業機器とビッグデータを人間に結びつける、オープンでグローバルなネットワーク」と定義される。

東京都港区西麻布に建設されたTRON電脳住宅（1989年）。一部一般公開され、多くの来場者が「未来の住宅」を体験した。